【災害リスク】新居購入前に見落としがちな検討事項 | 住宅ローンなら大分のファイナンシャルプランナーにご相談ください

見落としがちな「災害リスク」

新居購入前の検討事項

新居購入時には、住宅ローンの借入額や、長期的な返済可能額、また自身の職場との距離感や子どもの教育環境など、非常に多岐にわたり、ご検討されると思います。

その中で、意外と忘れられがちになってしまうものが、「災害リスクの検討」です。

特に日本は、地震や台風などの自然災害が発生しやすいため、大規模な災害が発生した時、ご自身の所有する物件が被害にあう可能性がどのくらい高いのか、購入段階である程度予測しておくことが大切です。

災害リスクは、各自治体で地図化された「ハザードマップ」にてある程度確認することができます。ハザードマップを希望エリアと照らし合わせることで、予め災害リスクをある程度予測しておきましょう。

安心した「終の棲家」にするために

耐震性にも留意しよう

ご購入を検討されている物件が中古住宅・中古マンションのケースでは、「耐震性」にも留意する必要があります。

留意するポイントのひとつは「築年数」。1981年以前に建てられた中古マンションは、旧耐震基準（震度6以上の大地震を想定していない）に基づいた設計であるため、耐震性の劣る物件が存在します。しかし、必ずしも1981年以前・以後の物件で耐震性が異なるわけではないため、不安であれば、不動産会社やファイナンシャルプランナーなど、専門家も含めたうえで耐震性の判断をしておきましょう。